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ペット用日用品の安全性試験~その1:安全性試験の概要

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ペット用日用品の安全性試験の概要

このページでは、ペット用の日用品について「どんな試験があるのか」「自社の製品には何が必要なのか」「どう進めればよいのか」を、順を追ってご説明します。専門用語は、そのつど言葉の意味からご説明します。

株式会社薬物安全性試験センター(DSTC)は、40年以上にわたって、医薬品や化粧品、医療機器などの安全性を確かめる試験を企業から請け負ってきた試験機関です。動物を使った試験の経験も豊富にあります。

こんなお悩みはございませんか?

  • ペット用品を開発したが、安全性をどう確かめればよいか分からない
  • 「低刺激」とうたいたいが、何を根拠にすればよいか分からない
  • 取引先から「試験はしていますか」と聞かれて困った
  • 試験が必要そうだが、どの試験をいくつ受ければよいか見当がつかない
  • 海外から輸入した製品を、日本で売ってよいか判断できない

ペット用日用品の安全性試験とは?そもそも何をする試験か

安全性試験とは、「その製品が体に触れたり、口に入ったりしたときに、害がないかどうかを確かめる試験」のことです。

たとえばシャンプーであれば、皮膚に付けたときに赤くなったり腫れたりしないか。肉球クリームであれば、ペットが舐めてしまったときに体調を崩さないか。こうしたことを、決められた手順にそって調べ、結果を報告書にまとめます。

大切なのは、「試験をした」という事実そのものよりも、「どの機関が」「どういう方法で」「どんな結果だったか」を記録として残せることです。この報告書があることで、次のようなことができるようになります。

  • 商品やWebサイトで「皮膚刺激性試験を実施済み」と表示できる
  • 取引先や小売店から安全性について聞かれたときに、根拠を示して説明できる
  • 万一、お客様から「使ったら皮膚が赤くなった」と申し出があったときに、客観的な資料として使える

ペット用日用品に、なぜ安全性試験が必要なのか

理由その1:ペット用品には、決まった検査のルールがない

人が使う化粧品やシャンプーには、法律で決められた区分があります。ところがペット用の製品には「化粧品」という区分がありません。ペット用のシャンプーは、中身の成分やうたっている効果によって、次の3つのどれかになります。

区 分 概 要
雑貨(一般品) 体を清潔にすることだけを目的にした、ふつうの成分でできているもの。市販のペット用シャンプーの多くがこれにあたります。
動物用医薬部外品 ノミ取りなど、一定の効果をうたうもの。販売には農林水産大臣の承認が必要です。
動物用医薬品 皮膚病の治療など、はっきりした薬の効果をうたうもの。販売には農林水産大臣の承認が必要です。


このうち「雑貨」には、販売前に受けなければならない検査がありません。つまり、安全性を確かめるかどうかは、作る側・売る側の判断にゆだねられています。言いかえると、何か起きたときに説明する責任も、作る側・売る側が負うということです。

なお、動物用の製品を管轄しているのは、人の製品と違って厚生労働省ではなく農林水産省です。相談先を間違えやすいので、覚えておくと便利です。

理由その2:ペットは、人よりも厳しい使い方をする

同じような製品でも、ペットが使う場合は人が使う場合より条件が厳しくなります。理由は次のとおりです。

ペット特有の事情 どういうことが起きるか
体を舐める 皮膚に塗ったものを、毛づくろいのときに自分で舐めて飲み込みます。皮膚への影響だけでなく、口から入った場合の影響も考える必要があります。
長い時間ふれている ベッドやマット、床材は、1日中ふれ続けます。人が短い時間だけ使う日用品より、ずっと厳しい条件です。
毛でおおわれている 皮膚に異常が出ても外から見えにくく、気づくのが遅れがちです。
自分で訴えられない かゆみや違和感があっても、言葉で伝えられません。飼い主が気づいたときには進んでいることもあります。


「天然成分だから」「オーガニック原料だから」安全、ということにはなりません。天然の成分にも、皮膚に刺激を与えるものやアレルギーの原因になるものがあります。原料の由来にかかわらず、実際に確かめることが必要です。

理由その3:ペット用日用品のユーザーが、安全性の根拠を求める

トリミングサロンのトリマーに「サロンで使うシャンプーを肌の面から選ぶ基準」をたずねた調査では、「刺激が少ない」が42.1%で最も多く、次いで「肌に優しい」が40.2%でした。

「やさしい」「安心」という言葉は、どの会社でも書けます。一方、試験機関が決められた方法で出した結果は、他社がまねできません。実際に、床材やコーティング剤といった分野でも、試験機関の名前と試験方法、結果の数値まで公開して、それを売りにする会社が出てきています。

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   記事の監修
    株式会社薬物安全性試験センター 
  第一研究部 in vivo試験チーム

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